在宅・出社探るハイブリッド 「ダット」

 

　新型コロナウイルスを境に日本の働き方は一変しました。テレワークが定着し業務プロセスや会社組織もそれに対応した形になりました。コロナの収束でオフィス回帰も進みますが、求められているのはコロナ下の２年半の試行錯誤を生かしつつ、働き方の革新を続けられます。２０２２年のスマートワーク経営調査では、取り組みに先行する企業が上位を占めました。

新型コロナウイルスの感染拡大により、テレワークが徐々に浸透してきています。人々の固定観念は破壊され、ビジネスの前提条件は大きく変わりました。難しいと言われていた業界でもテレワークが始まり、多くの企業がそのメリットに気付きました。しかし、テレワーク中心の働き方は新たな問題も生み出しました。たとえば、ITツールの習熟度によって、パフォーマンスに差が生まれるようになったことや周囲の人の動きが見えなくなり、チームで仕事をするのが難しくなったことです。テレワークには、組織の隠れた問題を顕在化させます。しかし、かつてのようなオフィス中心の働き方に戻る訳ではない。テレワークにはテレワークのメリットがあることを多くの企業を感じました。これから企業には、オフィスにもテレワークにも偏り過ぎないで、ハイブリッドワークに適した組織作りが求められます。テレワーク中心の組織の作り方をしながらも上手にオフィスを活用し、双方の良さを取り込むのが、これからのハイブリッドワークです。これは、テレワークだと情報に格差が生まれて、オフィスだと生産性が下がります。だが、働く場所による格差をなくしていくことだと言い換えることもできます。

多分これは将来の仕事の傾向になるでしょう。でも、私は自宅よりもオフィスで働きたいと思っています。